環境による国際問題
仕事の転勤や新入社員として会社の近くで交通の便がよい立地条件に恵まれた場所に引越ししたり、今まで住み慣れた実家を出て、大学生活を送るために都会に引越しをしたりと引越しをする理由はたくさんある。
引越しをする時や家の中でいらなくなった家具や電化製品を処分する時なども大変困ります。
今まで子供が使っていた勉強机が不要になり処分したい。
引越しを機に家具を全て処理しリニューアルしたい、新しい家具を買いそろえ気分一新してスタートを切りたい、最新のドラム式洗濯機を買ったから現在使っている古い洗濯機は必要ない、電子レンジや冷蔵庫をもう何年も使って壊れてしまったので買い換えたいなど、ケースバイケースで家具や電化製品などの処分を考える人はたくさんいます。
何年か前に行なわれた京都議定書では発展途上国や先進国などが話し合い、CO2の削減の割合を取り決めました。
しかし、最大のCO2排出国であるアメリカと中国が京都議定書から脱退しました。
CO2を削減するためには工場などの稼動を抑えなければならず、中国の様な現在猛烈な勢いで経済成長している国にとってCO2削減は死活問題にもなり兼ねない大きな問題だからです。
日本も積極的にCO2削減を目指していろいろな活動に取り組んでいます。
太陽光発電の促進やエコカーの普及活動など様々です。
太陽光発電に関しては、ソーラー電池購入の際に国や自治体からの援助金が支給され今まで高額でなかなか購買意欲に火が付かなかった消費者に、価格のハードルを下げることにより一般の世帯に広まるように勤めています。
エコカーも補助金や減税の援助が受けられるので売れ筋は好調である。
しかし、なかなか日本の二酸化炭素は減少していかないのが現実問題として日本に重く圧し掛かっています。
世界が一つになり、地球環境問題に取り組まなければ解決できる問題でありません。
アメリカは特にこの問題を真摯に受け止め、リーダーシップを発揮して他の国を引っ張っていくぐらいの役割を担ってもらわなければいけません。
今更遅いではなく、今からでも十分に改善の余地はあります。
過去を受け止め、明るい未来になるようにしなければいけません。
今すぐ始められる不用品回収はそういった意味でも重要となってくるキーワードです。
2011年06月11日 |
カテゴリ:不用品回収